VOICE

お客様の声

多くのお客様からご支持をいただいております。
ここでは、お客様からいただいた実際の声をご紹介いたします。

人材定着

ケアをする職員が自信と誇りを
持てるように

セントケア・ホールディング株式会社

サービスの質向上と参加者への企業理念の浸透をアウトソースする研修により実現しています。実務者研修は年9回開催し、計画的に職員に参加してもらってます。その結果、職員の定着にも大きくつながってます。それだけでなく、各職員に対して計画的・段階的に研修を行っております。参加できる感謝を忘れることなく、継続して働いてもらい、スキルアップした姿を後輩たちにも継承していくという「恩返し」が伝統になっています。

教育体制構築

教育体制構築の為

社会福祉法人 ラポール会

大阪南河内エリア最大の35事業所を展開。自社職員の為、研修教育を充実し、職員のキャリアアップ支援をバックアップ。実務者研修を中心に介護福祉士試験対策講座、ケアマネージャー受験対策講座、階層別研修など講座ラインナップも豊富に展開できる事も大きな魅力です。

地域貢献

地域貢献・新人教育のため

医療法人社団 田谷会

石川県小松市で医療から介護、そして在宅復帰まで切れ目のない施設サービスや技術を提供しています。介護職員の不足が数年前より顕著となり、高卒新卒者や資格の無い入職者が資格目指しやすい環境を作り、小松市内を中心とした南加賀地域の貢献になると思い、導入致しました。

スキルアップ

人事制度の再構築から
職員の成長の為に

社会福祉法人 伸こう福祉会

職員一人一人のキャリア構築を目指すとともに未経験の方や資格をお持ちでいない方など、新たに介護福祉業界を志す方をとても大切に考えております。現在介護福祉に従事している職員のスキルアップから介護未経験者のチャレンジまで、多岐に渡る講座・研修が提供出来ると考えまして導入に至りました。

人材採用

分校設置による差別化

社会福祉法人 来光会

地域の医療や介護事業者と連携し、健康と暮らしを支える介護ネットワークづくりを推進しています。職員のスキルアップと他法人との差別化のために導入しました。その結果、サービス向上に積極的な雰囲気作りや職員採用実績増加にもつながっています。

人財育成

切磋琢磨と共に福祉人財育成の為

社会福祉法人 愛光園

愛知県知多北部にて障がい福祉と高齢者介護の分野で事業展開する法人です。自法人内の職員だけでなく、近隣施設からの参加もあり受講者同士の切磋琢磨の機会になっています。Eラーニングと分校でのスクーリングは、受講者が自分なりのペースを保てるので好評です。実務者研修、介護福祉士試験を通じて、気概ある介護・福祉人財がより一層磨かれて所属の法人、事業所においてのみならず地域の宝物へと育っていくことを願います。

社会貢献

長寿大国ニッポンの研修には、高齢に関する知見が必要になる。

社会福祉法人 喜入会・医療法人 参天会

2025年には、65歳以上の3人に1人が認知症あるいはその予備群となり、「認知症1300万人時代」がやってきます。危惧されるのは、圧倒的な人材不足です。当法人は、実務者研修を介護職だけでなく全ての方が学ぶべきと捉え、必要となる高齢に関する知見を効率よく学べる体制を整えています

介護技術向上

介護未経験者から国家資格取得へ繋がる仕組みつくり

社会福祉法人 聖徳園

介護施設内に学校を設置する日本総合福祉アカデミー独自の事業コンセプトに共感し2018年「甲東園」「枚方校」を開講。
煩雑な申請業務や行政とのやり取り、開講後のフォローアップ体制など、常に親切丁寧な対応をいただいてます。
当法人職員の介護技術向上や、介護福祉士国家資格取得へも繋がっております。
特に介護未経験者の方にとって、職場で働きながら学べるメリットが非常に大きく、採用活動においても有効な人材確保のツールとなっています。

人材採用・介護福祉士育成

学びの場がある職場と万全なサポート体制つくりのために

社会福祉法人 報恩会

法人全体の課題であった「人材採用」「介護福祉士育成」に対し日本総合福祉アカデミーのサテライトシステムが当社の想いと合致し導入を決断。
法人職員の介護技術向上は勿論、法人内で介護福祉士試験対策講座も合せて開講し、大切な当社職員に対しより万全なサポート体制を整える事が出来てます。
また採用面では介護未経験者の方にとって、職場で学びの場があることで入職へと繋がる事例もあり、人材採用への効果も感じております。

他施設との差別化

「理学療法士と介護福祉士を持つ人材を育成」

株式会社 和一

埼玉県深谷市でリハビリデイサービス「うちリハ」を運営しております。施設の土日休みを活用し実務者研修を実施しております。
いずれは自社職員を講師として登壇させようと考えております。施設内で法定研修を行えるようになることは、他法人との教育システムの差別化だけではなく、理学療法士と介護福祉士の資格を持つ「リハビリと介護ができる人材」を育成し、提供できるサービスの差別化も図れるようになると考え導入に至りました。

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